第二十二回公開シンポジウム |
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共催:メディカル・マネジメント・プランニング・グループ / 株式会社川原経営総合センター 医療経済フォーラム・ジャパンは、医療経済学の深耕、医療経済学の若手研究者の育成、調査研究及び政策提言を目的とし、2001年4月24日、加藤寛氏、水野肇氏、川原邦彦氏を中心として設立されました。各界の錚々たる有識者から構成される正会員を中心に、隔月で定例研修会、また例年10月には公開シンポジウムを開催しております。 今般、「災害時の医療のあり方」をテーマに公開シンポジウムを企画いたしました。各位におかれましては、万障お繰り合わせの上、ご参加くださいますようご案内を申し上げます。 |
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テーマ:災害時の医療のあり方 |
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わが国の災害医療体制は、阪神・淡路大震災や東日本大震災、熊本地震をはじめとする数々の自然災害を乗り越えながら、一歩ずつ発展を遂げてきました。2011年の東日本大震災後には「災害医療等のあり方に関する検討会」が開かれるなど、災害時に実効性のある医療体制確立の検討が継続的に進められてきました。 しかし、2024年1月1日に発生した能登半島地震は、わが国における災害医療体制の新たな課題を浮き彫りにしました。今回の地震では水・電気・建物・道路・通信といった重要な生活インフラが大きな被害を受け、医療機関でも人的・物的被害があったことにより、お年寄りや障害者など、支援を必要とする方々が特に厳しい状況に置かれました。少子高齢化が急速に進むわが国において、災害に遭われた方々の生活を支える医療体制と医療機関の事業継続計画(BCP)をどのように構築すべきか、早急な対策が望まれています。 今回は、令和6年能登半島地震で大きな被害に見舞われながらも、「災害でも医療を止めない!」を合言葉に能登地方の地域医療を力強く支える恵寿総合病院(石川県七尾市)の神野正博理事長より基調講演を頂いたのち、シンポジウムでは斯界の有識者を迎え、過去の災害の教訓からみた災害医療のあり方や課題について徹底討論いたします。
※都合によりプログラム・講師陣等が変更となる場合がございますので予めご了承ください。定員がございますので、お早めにお申し込みください。 <お申込み方法> ■ 申込締切日:2024年10月7日(月)
医療経済フォーラム・ジャパン事務局 <(株)川原経営総合センター内> |